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機関投資家のアルトコイン物色が始まるか?

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dailyhodl.com

ゴールドマンサックスによると、ウォール街の機関投資家のデジタル資産への関心が加速していると感じているとのこと。

機関投資家とは、ヘッジファンド、資産運用会社、銀行、保険、年金基金などを指す。

 

ゴールドマンサックスのこの機関投資家のクライアントの40%以上が既に仮想通貨に投資しており、半数以上が今後数ヶ月以内に仮想通貨のポートフォリオを拡大する意向があることがわかった。

 

2020年からの仮想通貨市場の爆発的な盛り上がりは、DiFi等分散型金融市場が成長したことと、この機関投資家の大規模な資産が主にビットコインに流れ込んだことの掛け算による部分が大きい。

 

これまでは、ビットコインからアルトコイン(ビットコイン以外の仮想通貨)に投資する場合は、個人投資家がビットコインを売却して、アルトコインに投資するパターンであった。

そしてアルトコインを売却して利確したあと、その資金をビットコインに戻すといった具合だ。

 

DeFiの発展により、ビットコインを売却せずとも、ビットコインを担保に借入を行い、アルトコインに投資する流れができた。そしてそのビットコインには、機関投資家の大量の資金が流れ込み、この借入の需要を支えたのではないかと思う。

 

今後の流れだが、この記事にもあるように、機関投資家さらに仮想通貨のポートフォリオを拡大する意向のようなので、これまでのような仮想通貨バブルの崩壊のようなことはまだすぐには起こりにくいであろう。ビットコインが下がれば買う需要が存在するからである。

この機関投資家の需要は、個人投資家のような短期的なキャピタルゲイン狙いというよりは、ポートフォリオの資産分散の一貫として購入するのが目的だから、目線は中長期的な投資であろう。

 

最近、ビットコインだけでなく、イーサリアムやPolkadotなどへ投資できるファンドがカナダやスイスで立ち上がってきている。機関投資家のニーズがビットコインに留まらないという表れではないかと思う。

イーサリアム、Polkadotなど、時価総額の大きいアルトコイン銘柄への機関投資家の物色が始まるのではないだろうか。