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先日、PayPalの記事を書いた。
PayPalの仮想通貨サービスは、2020年11月に仮想通貨売買サービス→ 2021年3月仮想通貨決済サービスと段階を踏んで進んでいる。
実際に初めてみて、仮想通貨サービスの需要は当初予想の数倍以上、今後数ヶ月で仮想通貨取引量は約220億円に到達するだろうと当社CEOは述べている。
ここ1年、コロナにより、世界各国で自宅待機が行われ、オンライン決済が習慣化した。店舗でも感染防止から非接触型決済が主流になっている。
日本は特に現金決済が多い国で有名だが、スマホのQRコード決済導入も機に、一気に非接触型決済の利用が進んでいる。
現金決済は、遅いし、コロナ感染リスクも高い。一方で非接触型決済は、早いし、感染リスクはない。当然、コロナの中では、非接触型決済の比率が高まる。
最近では、クレジットカードも自分で機器に挿入したり、暗証番号を押したりと、面倒臭さと機器に接触することから、嫌がる人も出てきている。
今後、リアル店舗では、ますますQRコードやICカード（交通系等）の決済需要が高まっていくように思える。
このように決済でもデジタルマネーが主流になれば、法定通貨（ドルや円等）である紙幣やコインの需要も減少し、リアルな場面での法定通貨の需要は薄れる。
この状況をみて、中央銀行でも法定通貨のデジタル版の導入を早めようと、各国で実証実験が始まりつつある。
このような流れから、コロナにより、キャッシュレス化は一気に加速するであろう。
そうすると、紙幣やコインに替える必要はないので、デジタルマネーがあればよい。
問題はこのデジタルマネーの膨大な需要を、中央銀行の法定通貨が引き続き握るのか、仮想通貨（暗号通貨）が取って代わるのかであろう。
【中央銀行デジタル通貨VS仮想通貨】
または、共存共栄、役割分担も十分に有り得る。
【中央銀行デジタル通貨＋仮想通貨】
どちらにしろ、ポートフォリオいう観点からも、今後は法定通貨一本というより、仮想通貨も持つべき時代に入ったのではないか。
もう古い考え方は変えるべき時であろう。
