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機関投資家の本格資金流入でビットコインのトレンド転換か

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coinpost.jp

下記のグラフは、グレースケールのビットコイン投資信託「GrayscaleBitcoin Trust(GBTC)」におけるプレミアム(ディスカウント)を表している。

このビットコイン投信の現物価格との価格乖離(プラスの場合はプレミアム、マイナスの場合はディスカウントと呼ぶ。

この投資信託は、主に機関投資家が購入するもので、プレミアムの時は、機関投資家のビットコインへの需要が強いことを表し、逆にディスカウントの時は、機関投資家のビットコインへの需要が弱いことを表している。

 

今はどのような状況と言えるか?

5月のディスカウントのピークから徐々にマイナスの乖離幅が改善している状況で、機関投資家のビットコインに対する需要が戻ってきているといえよう。

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次に下記のグラフを見てほしい。

米国がまだビットコインETFを1つも承認していない中、カナダで北米初のビットコインETFとなったパーパス・ビットコインETF(Purpose Bitcoin ETF)への資金流入額(青色棒グラフ)を表している。

パーパス・ビットコインETFへの流入は、前週比+2.28億ドルと5月中旬以降最大の伸びを観測し、運用資産額は11億ドル規模に達するなど、機関投資家需要の拡大を示してる。

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この2つのグラフからもわかるように、5月のビットコイン急落以降、低迷していた機関投資家の需要が確実に回復してきている。

機関投資家の資金の流入は、金額が大きいので、仮想通貨市場全体を牽引する力がある。

その機関投資家の需要回復は、仮想通貨市場の相場の反転の機会とみることはできよう。