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本日の相場:債券バブル復活の様相

<株式> 価格 前日比
株安    
NYダウ  8,178.41 14.81
日経平均  9,420.75 -227.04
香港ハンセン  17,721.07 -141.20
ドイツDAX指数  4,572.65 -25.54
     
<債券>    
債券高    
米国10年債  3.29% -0.15%
日本10年債  1.28% -0.02%
独10年債 3.28% -0.04%
     
<為替>    
円高・ドル高、ユーロ安    
ドル−円 92.69 -2.06
ユーロ−円  128.58 -3.28
ユーロ−ドル  1.3872 -0.004
豪ドル−円  72.14 -2.73
     
<商品>    
商品安    
NY金先物 906.20 -22.00
NY原油先物  60.18 -2.20
CRB商品指数 231.21 -5.34

 

(ショートコメント)
イタリアで開催されているG8では通貨や外為について
直接言及していないようだ。

世界経済に安定化を示す兆候はあるが、状況は依然として不確実で、経済・金融の安定に対する大きなリスクが引き続き存在するとの認識で一致したもよう。

前回ロンドンサミットの合意事項の再確認にとどまり、サプライズはなかった。

相場は低金利政策でじゃぶじゃぶになったマネーがリスクをとれず、安全資産に回帰している状況。

この流れはしばらく続くか。債券バブル復活の様相。


 

                                                                                                                                                                                                                                                                                                        • -

本題の斎藤一人氏の景気回復時期「予言」の話に戻りますが、

同氏は、「感謝」の精神を持つ人が成功する世界になり、

そのパラダイム・シフトに世界が気付けば、自ずと景気は回復する、

と述べています。(これに後6年程度要する、との予測)

精神論的で、少々分かりづらい部分もありますが、

基本的な同氏の論理について、私の見解を記載させて頂きます。・・・



グリーン・ニューディール政策を提唱する  1933ニューディール政策期写真

オバマ米大統領                                          Hulton Archive/Getty Images/                                

                     アフロ写真引用)

      

イメージ 420090708オバマ.png

20090708ニューディール.png












斎藤一人さんの現在の世界の経済政策への分析、

及び今後の社会・経済動向予測は、以下のように捉えられます。

◆世界不況発生以降、米国を初め世界累計約200兆円程も

公共事業投資、公的資金注入等に投下されている。

しかし、これらはいわゆる「使い古された」「伝統的な政策」である。

◆1929年の世界恐慌後、フランクリン・ルーズベルト大統領時代には、

実質的な回復は第二次世界大戦特需であったにせよ、

戦前の米国にて、上記「使い古された」「伝統的な政策」は

ある程度の効果が発揮されたのは事実。

◆その理由は、

当時のニュー・ディール政策(=公共事業投資による景気浮揚政策)が、「初めての薬」であったから。

◆その「薬」は現在に至っては「常用薬」化しており、

いくら金額を増加させたところで、効果が上がるわけではない。

◆経済は、政治でどうにかなるようなものではない。

巨大な見えない「流れ」が存在する。

◆その流れの中で、「見せかけ」の「学歴・職歴」という

外形条件重視の時代が終わり、

本当に価値を創造できる、「人間性」という内面重視の世界にシフトする。

Lehman Brothersが世界に撒き散らしたCDO

見掛けはトリプルAの高収益・低リスクの仕組み債でした。

ファイナンシャル・スキーム/ストラクチャーのみで、

何ら事業価値向上の努力もせずに、

事業買収と売却により巨額の利益を創出していた投資ファンド

青息吐息であり、

価格調整弁としての存在意義を超えて

「富の収奪」+「富裕層」への分配モンスター・マシンと化した

ヘッジファンドも、相当に厳しい状況に追い込まれています。

斎藤一人氏の提言で、自省すべき、と感じた点があります。

上記のような機関投資家

またそれを生み出した米国こそが、

論理的には今回の不況の発生源ではあります。

ただ、ITバブル崩壊以降、

一般国民はその利益享受はできませんでしたが、

GDPベースで捉えれば、米国の消費拡大により、

確かに日本経済は長期好況状態にありました。

こうした事項も踏まえ、

米国にすら、ある種の「感謝」をしつつ、

次の時代に向けた、投資戦略、人生戦略を策定していく必要性がある、

という事については、

あまり、本稿のような、投資ブログの記事に記載する内容ではありませんが、

哲学的観点から、肝に銘じるべきである、感じました。

なかなか難しいことですけどね。

最後まで記事をお読み頂き、本当に有難うございます。

次号、副島隆彦氏の景気回復時期予測について、復習も兼ねてご紹介