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■ 先週金曜日の相場
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●株式
中国 上海A株
3,006.67
(+28.31)
香港ハンセン
23,276.27
(+202.51)
ドイツDAX指数
7,403.31
(-40.64)
ＮＹダウ
12,595.75
(-100.17)
日経平均
9,648.77
(-67.88)
日経225先物（シカゴ）
9,590
(-185.00)
●為替
通貨の強弱（弱→強）
（ユーロ→ドル→円）
ドル−円
80.74
(-0.21)
ユーロ−円
114.05
(-1.23)
ユーロ−ドル
1.4117
(-0.0124)
●債券
米国10年債
3.17%
(-0.05%)
日本10年債
1.13%
(+0.00%)
●商品
NYMEX原油先物
99.65
(+0.72)
NYMEX金先物
1,493.60
(-12.20)
■ コメント
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先週は世界的にリスク回避姿勢が強まった1週間であった。
通貨では安全通貨のドル、円が買われ、資産は商品、株から安全な債券の流れを受け、10年国債は、日米欧ともに、日本の大震災時を上回る水準まで買われている（利回りは低下）。
これまでの流れを振り返ると、2月22日前後にリビア問題から原油がそれまでの92ドルの高値を突破し、急騰した。
この原油高が追い風となり、商品市場、株式市場にリスク資産が流入、世界的な景気回復期待も手伝って、世界的な物価上昇との見方が強まってた。
これを受け、長期金利は上昇し、債券は売られていた（物価上昇は長期金利の上昇を招く）。
3月11日に日本の大震災があり、一旦はリスク回避姿勢を強め、債券は買われてたものの、原発問題が落ち着いたころから、再び原油をはじめ商品市場に資金が流入し、商品市場の高騰につられるかたちで、株式市場も上昇し、安全資産の債券は売られ、長期金利は上昇していた。（債券→商品、株の流れ）
次の転換期が4月11日で、IMF（国際通貨基金）が日米の経済成長予測を下方修正し、原油高が世界経済成長のリスクになっていると指摘したこときっかけに、原油価格が急落、安全資産の債券が買われて、長期金利は低下した。（商品、株→債券の流れ）
その後、商品市場は乱高下するものの、4月11日を境に、日米欧の債券は買われ、長期金利はずっと低下して現在に至っている。
2月22日前後からの、商品価格上昇→株式市場上昇→債券金利上昇（価格下落）という流れは、4月11日を転機に逆回転しはじめ直近の商品市場への投機抑制策（規制）を機に一気に、商品価格下落→株式市場下落→債券金利低下（価格上昇）という流れに変わったのが現状である。
ここに、欧州のギリシャ問題と米景気の不安定化が追い打ちをかけ、マーケットは安全志向を強めているということである。
商品市場が乱高下している今、まずは欧州のギリシャ問題がひと段落するか、米国の景気回復が鮮明になるまでは、この安全志向は変わらないであろうから、今週も株式市場は弱含む展開を予想する。
商品価格の動向には引き続き注視が必要。
